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2018年投資方針書を策定し感じたことをまとめてみた

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ノートに書く

2018年もスタートし、大発会では日経平均株価が23,000円、ニューヨークダウが25,000ドルを超える幸先の良い株価となっています。

そのようななか、私の1年間の投資方針を決める投資方針書を毎年この時期に決めるようにしています。

投資の種類によってポートフォリオはさまざまなのですが、私のポートフォリオがどのようなものなのかを含めてご紹介しましょう。

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投資方針書を策定する意味について

私は数年前から年始のこの時期に投資方針書を策定しています。

これを書くことによってさまざまなメリットを感じています。

次から投資方針書を策定する意味について考えてみましょう。

投資方針書を書くことで安心して投資ができます

この投資方針書を書くまでは頭の中で考えているものの何も書いていないためある意味当てずっぽうな投資を行なっていました。

相場が暴落したからやみくもに追加投資しようとしたり、

相場が急騰したからとりあえず利益確定させようとしていました。

この投資方針書を書くようになってからはそのような当てずっぽうな取引をすることはなくなりました。

落ち着いて考えたうえで決めているため、相場が大きく動いた時でも安心して投資をしていくことができるようになっています。

ここまで回りくどくグダグダと書く必要はないとは思いますが、おおざっぱでも投資方針書をメモしておいた方が相場が荒れた時には精神安定剤がわりとなってうろたえることなくどっしりと投資できますのでおすすめです。

ビットコインには投資しません

投資ブログやTwitterなどを見てみるとビットコインの投機熱がものすごいことに実感させられます。

たしかに一攫千金が夢ではないのでしょうが、わたしはビットコインについては現在のところこのように考えています。

仮想通貨というよくわからないものには投資をしない

現在のところ昨年と同じアセットアロケーション・アセットロケーション・ファンドで運用することにしています。

投資をしている一人として年間わずか5%のリターンでいいのかと考えてしまうのですが、現在の方法だとほとんどほったらかし投資で5%のリターンが得られるのなら上出来ではないかと思うのです。

ですので、ネット上で広がっているビットコインさいこー!!という流れには流されないように地味なインデックス投資を続けていきたいと思います。

ではつぎからは投資方針書をアップしましたのでごらんください。

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2018年投資方針書

  • 2015年2月22日制定
  • 2015年9月5日改訂
  • 2015年12月26日改訂
  • 2017年1月2日改訂
  • 2018年1月5日改訂

目的

将来の老後の資金を確保するとともにゆとりのある暮らし、そして生活防衛のために運用をおこなっていきます。

生活防衛資金について

家族が最低限生活していけるだけの資金を「生活防衛資金」と位置づけ、

年間支出の2年分程度を保有していきます。

この資産は預金・個人向け国債にしてリスクのない運用をおこないます。

災害時などの際に起動的に現金化できるようゆうちょ銀行などの実店舗をそなえる金融機関へ預けかえをすすめていきます。

将来的には無リスク資産として統合も検討

投資を始めたときには非常に大切な土台となってきた生活防衛資金ですが、リスク資産が大きくなってきたのに対して生活防衛資金の金額は横ばいとなっておりアンバランスな資産となってきています。

リーマンショック級の暴落が襲ったときにも資産は現在保有している生活防衛資金を上回る状態となっています。

そのため、そろそろ生活防衛資金の考えから卒業し、無リスク資産の一つとしてポートフォリオに組み込むことを検討したいと思っています。

運用目標

インフレの影響を除き、概ね5%程度の利回りを目指していきます。

そのため、上方乖離した際にはすみやかに資産を調整することとし、

下方乖離した際には追加投資を行い、投機的な運用は行わないようにします。

アセットアロケーション

  • 日本株式
  • 日本債券
  • 日本REIT
  • 先進国株式
  • 先進国債券
  • 先進国REIT
  • 新興国株式
  • 新興国債券

を等配分し、全体の80%とし、コア資産と位置づけます。

残りのうち10%ずつを先進国株式及び内外の中小型株へ投資を行っていきます。

アセットロケーション

NISAおよび確定拠出年金は極力活用していきます。

新たな資金を投じる資産はまず限度額までは個人型確定拠出年金(iDeCo)およびNISA口座の資産へ投資する。

残りは課税口座(特定口座)へ投資をおこないます。

投資する順序としては、まず限度額までは個人型確定拠出年金への拠出を最優先とします。

次にNISA、最後に課税口座(特定口座)の順に投資を行います。

銘柄選択

  • eMAXISバランス(8資産均等型)  80%
  • EXE-i グローバル中小型株式ファンド 10%
  • たわらノーロード先進国株式ファンド 10%

当面上記アセットアロケーションを維持するために極力ノーセルリバランス、

つまり買い付ける金額の調整でリバランスを行います。

しかしながら相場急落等があり、ノーセルリバランスでは収まらないレベルの調整が必要になったほか損失が発生し納税額が削減できる場合は売却により調整します。

売買執行方針

売買はバリュー平均法の考えを採用し、

3ヶ月に一度想定利回りの4分の1の利回りを算出し、不足額を積み立て、余剰額は売却を行います。

年間積立予定額は**万円とし、余剰金と共に債券型投資信託にて運用します。

十分な余剰額(**万円=***万円の資産の30%が下落した際にも積立を継続できる額)となるまでは

積立必要額が予定額(年間積立額の1/4)より必要とする場合

余剰金の1/4を限度として追加して積み立てるものとする。

つまり年間利回り5%を維持するために3か月に一度の積立金額を足したうえで3ヶ月で1.25%の資産額上昇をめざします。

リザーブ資金の余裕がある場合はこの限りではなく追加していきます。

それでも不足する場合は不足金額を記録の上資産が回復した際に拠出します。。

余剰金はボーナスによる現金および財形積立金をまず用いてそれでも不足した場合には個人向け国債を一部中途解約して現金化した上でこれを活用します。

わかりにくいので説明します。

私はインデックスファンドの年間利回りを5%に設定しました。

3か月に1度投資していますのでそれを4分割して1.25%増えることを想定しています。

正確に計算するともっと複雑な数値になりますがざっくりと4分の1に設定しています。

相場の値下がりで通常の積み立てでは追いつかない場合、余剰金を追加します。

その金額が余剰金の残高の4分の1までに制限しました。

理由としては余剰金が枯渇するのを防ぐためです。

またそれでもカバーができない時には不足する金額を記録したうえで出せるだけ出します。

その後相場が回復した時点でカバーしていこうと考えています。

モニタリング

資産の推移を見守ることは極力毎日行うようにしますが、最低月1回は資産の変動をモニタリングすることとします。

そして3ヶ月に1度は資産を書き出し、追加の投資の是非を検討していきます。

リバランス

年1回資産の比率を点検し、概ね5%以上の乖離が生じた場合リバランスを行います。

また5%以内の乖離が続いた場合でも3年に1度はリバランスを行います。

投資方針の変更

市場の急激な変動が起こった際には「推移を見守る」こととし、急な変更を行うことを禁止します。(気分による頻繁な変更を避けるため)

検討期間は最低6ヶ月間とし、できれば1年間かけて検討を行います。

その後変更した際にはこの投資方針書を変更し、古い版とともに保管します。

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まとめ:昨年とほとんど変わりありません

今年も年始めのこの時期に投資方針書を確認し、必要があれば変更するようにしましたのでご紹介しました。

ただ・・・ほとんど変更する箇所はありませんでした

それだけ私の投資方針はいじる必要がなくなったと実感しています。

最近はTwitterや他の方のブログを読んでいると、インデックス投資ということばが以前と比較して目にすることが減った気がします。

・・・インデックス投資を積極的にしている方は米国株へ移行されたのかなとも思ってしまいます・・・

しかしながら私はちょっと古くさいかもしれませんがバランスファンドと先進国株式・中小型株式のファンドを組み合わせたポートフォリオで今年も5%の利回りを求めて運用していきたいと思っています。

変更することがあれば、ゆっくり考えてから変更していきます。

今年1年も運用面でもいい年であるといいなと投資方針書を確認してみて感じました。

では、またよろしくです!

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追記:2018.7.8更新

この投資方針書を更新してから一部個別株を買うようにしました。

しかしながら、全体のポートフォリオの割合と比較して少額であることなどから現在のところ投資方針書には記載していません。

来年も同じように個別株を買い続けることがあれば、投資方針書に記載したいと考えています。

関連記事です。ついでにどうぞ!

2017年の投資方針書を策定したので紹介してみた
現在のポートフォリオについて調べてみた
マネープラン資産運用
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ひめだか

インデックス投資とシンプルライフがテーマの記事を書いてます。
1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®認定者。
【国際分散投資・iDeCo・ふるさと納税など役に立つおカネの情報】【年末調整や住所変更など手続の方法】を発信中。
妻と子1の40代のくせに会社を退職して社会の荒波にもまれる予定。

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