インデックス投資で解約をするトレーニングをする必要性について考えてみた

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インデックス投資で解約のトレーニングが必要な理由

このブログをお読みいただいている方はインデックスファンドをメインとしたインデックス投資に取り組まれている方も多いのはないでしょうか。

インデックス投資は取り組みが簡単で、しかも平均的な成績をあげられるということで投資初心者の方にはピッタリの投資法となっています。

しかもつみたてNISAなどの非課税制度や証券会社によるつみたてサービスの充実もあ、非常に簡単に取り組むことができますよね。

若いうちにはこのインデックス投資を取り組んで資産を積み上げていけば良いのですが、いざお金が必要となってきたときにはどのようにしたらいいのか、考えてみたことはあるでしょうか。

よく本などでは必要な金額をちゅうちょなく解約すればいいと書かれていますが、いざ虎の子を解約することはできるでしょうか。

今まで右肩上がりを信じて資産を積み上げていけばいいとひたすら積み上げてきたものを解約することはなかなか難しいはずです。

そこで、この記事では、インデックスファンドなど投資信託を積み上げてきたものを解約して現金化するトレーニングが必要なのではないかという点を考えてみます。

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投資信託を解約するトレーニングの重要性

投資信託の資産を積み上げていくのに一番良く使われている方法としてドルコスト平均法がありますよね。

これはひたすら毎月一定の金額を投資信託の購入にあてるというもの。

価格変動を利用して基準価額が低いときには多くの口数を、高いときには少しの口数を買い付けることでより有利に投資をすすめていくというものです。

これは資産を積み上げていく過程には非常に重要なのですが、いざ解約すると残高が減ると精神的に余裕が出てこなくなるというデメリットがあると私は考えています。

そのため、日頃からファンドの現金化するトレーニングが必要と感じています。

投資信託を現金化するトレーニングを積んでいくと、必要なときに必要な資産を現金化するのにためらうことがなくなるというメリットがあります。

つぎに、投資信託を解約(現金化)する際に感じるハードルについて考えてみましょう。

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投資信託を現金化するハードル

インデックスファンドを含む投資信託を現金化する際にはいくつかのハードルが存在しています。

それは・・・

  • 税金がかかるというハードル
  • 損失が確定するというハードル
  • 残高が減るというハードル

この3つなのですが、それぞれについて考えてみましょう。

税金がかかるというハードル

利益が出ているときに感じるのですが、利益が確定するとどうしても発生するのが所得税や住民税といった税金ですよね。

誰でも税金を取られるのはいやなものです。

課税されるのを後回しにするというのは資産を形成する上で非常に大切なことなのですが、必要なときに現金化をするときには税金がかかってしまうせいで現金化をためらってしまうというハードルを感じてしまいます。

損失が確定するというハードル

先程のハードルは利益がでているときの場合ですが、つぎは損失が発生しているという場合です。

損失が発生している場合に現金化をすると損失が確定することになります。

これも現金化をためらってしまうハードルになりますよね。

せめて利益がでていたら・・・と思うとついつい現金化を先延ばしにしようということで必要なときに現金化ができないということになってしまいます。

残高が減るというハードル

そして最後に感じているのが残高が減るというハードルです。

インデックス投資によく感じるのですが、ひたすら右肩上がりの残高を信じて積み立てたりしていく必要があります。

分配金をあてにするということもあるのですが、インデックスファンドは最近登場したものは基本的には分配金はありません。

そのため、インデックス投資をした際には現金化が必要となったときには残高が減ってしまうということになります。

これも現金化をためらってしまう大きな要因となってしまいますよね。

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インデックス投資における解約トレーニング法

ではどのようにしてインデックス投資で解約にまつわるハードルを乗り越えたらいいのでしょうか。

私は以下の3つの方法があると考えています。

ファンドへの乗り換え

まず考えたのがファンドの乗り換えです。

たとえば先進国株式ファンドの場合、eMAXIS Slim先進国株式から<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンドへ乗り換えるといったようにです。

株式や債券などのファンドシリーズがバラバラの場合、統一するというのもありなのかなと思いますね。

私の場合にはeMAXIS(Slimでない)8資産均等型のファンドをeMAXIS Slim8資産均等型へ乗り換えた経験があります。

これの場合、税金に加えて信託財産留保額もありますので、ダブルの意味でハードルを乗り越える練習になりました。

バリュー平均法への移行

次に考えられるのがドルコスト平均法からバリュー平均法への移行です。

バリュー平均法の場合には、バリュー経路と呼ばれる資産増加の目標にあわせるべく売りと買いを繰り返していきます。

買うばかりのドルコスト平均法と違って日常的に解約する(売る)作業をおこないますので、解約するハードルを乗り越えるのには最適です。

私はバリュー平均法をとおして、買い付けと解約を繰り返すことでトレーニングすることで解約に慣れてきましたね。

リバランス

複数のファンドを組み合わせてポートフォリオを作成されている方は、資産配分がずれてくるとリバランスという作業が必要となります。

資産が少ないうちにはノーセルリバランスとして、買い付ける金額を調整してリバランスすることが多いのではないでしょうか。

資産が増えてくるとそうはいかずに、売却によるリバランスが必要となってきます。

このリバランスの作業も解約(売却)のトレーニングになりますね。

トレーニングにおける注意

解約するトレーニングを行う際に気をつけたいことがあります。

それは・・・・

コストが発生するということです。

税金や信託財産留保額、そして損失が確定するということになります。

そのため、行う際には

  • 利益が少ないものを解約する
  • 特定口座を利用の際には損失と利益をあわせる(損益通算)
  • NISA口座で損失確定は行わない

といった点に注意する必要がありますね。

これを気をつけないと、解約するトレーニングの割にコストが異常に発生してしまうということになってしまいますから気をつけましょうね。

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まとめ:解約するトレーニングは必要です

今回インデックス投資などの投資信託をメインに投資してらっしゃる方が、現金化にたいしてハードルをもたないように現金化のトレーニングが必要なのではということを考えてみました。

もちろんコストを最小限におさえなくてはいけないという制約はあります。

しかし「いざ」というときには、貴重な財産をちゅうちょなく現金化するためにはトレーニングが必要ではないかと思っています。

私はバリュー平均法にとりくむことで売り買いをおこなったりしていますが、普段から売るという行為にはなれていけば、いざというときに必要な金額を解約することで現金化しやすくなるのではないでしょうか。

では、またよろしくです!